グリーン経済が変える覇権地図
―『Voice』2022年2月号総力特集―

『Voice』2022年2月号

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かつてイギリスを大英帝国へと押し上げた産業革命。今日のアメリカの覇権を作ったフォーディズムとIT革命。そして今、世界の覇権地図を塗り替えようとしているのが、経済や社会のグリーンシフトがもたらす大きな変化、すなわちグリーン革命です。

「グリーン」という新たな座標軸は、これまでの国家間や企業間のパワーバランスを大きく変え、世界システムにおける序列を組み替える、巨大な変数となるでしょう。グリーン革命の影響は、脱炭素経済への転換はもちろんのこと、貿易や安全保障、資源等を巡る国際関係にまで及ぶはずです。

 

政策シンクタンクPHP総研は、月刊誌『Voice』2022年2月号の総力特集「グリーン経済が変える覇権地図」に企画協力し、国際秩序や米中対立、金融、新しい経済指標、産業競争力、科学技術など様々な角度からグリーンシフトが及ぼす影響と日本の活路を検討いたしました。特集の詳細は本ページの「内容」にてご覧いただけます。

気候変動をはじめとする環境問題が、人類が一致協力して乗り越えるべき課題であることは疑いようがありません。しかし、グリーンシフトの足元には、日進月歩の技術革新競争や、パンデミックで不安定さを増す米中の角逐があり、こうした現実を見据えながら歩を進めていくことが求められます。ゲームのルールが大きく変わるなかで、日本はどのような戦略で臨むべきか。グリーンへの対応が今後の30年を左右すると言われる分岐点のいまこそ、議論を深めなければならないでしょう。

PHP総研では、グリーンシフトと権力政治の様々な相互作用を検討するため、「人新世の国際政治」研究会を開始しており、本特集でも、同研究会座長の田中明彦政策研究大学院大学学長の論考が掲載されています。ご一読とともに同研究会の成果にもぜひご期待ください。

 

【内容】

  • 気候変動の国際政治は「中国問題」  田中明彦(政策研究大学院大学学長) 日本は自らの公約を着実に実行するとともに、
    中国に対して自制と責任ある行動を求めよ
    田中明彦(政策研究大学院大学学長)
  • 米中対立、高まる気候安保リスク 秋田浩之(日本経済新聞本社コメンテーター) 世界的な脅威である気候変動問題は米中の協力を生まない 秋田浩之(日本経済新聞本社コメンテーター)
  • 欧州グリーン・ディールと日本の活路 平沼 光(東京財団政策研究所主任研究員) エネルギー転換とサーキュラーエコノミーの潮流は日本にとって千載一遇の好機 平沼 光(東京財団政策研究所主任研究員)
  • 脱炭素革命は日本企業逆襲の好機 冨山和彦(経営共創基盤グループ会長) 聞き手:大岩央(政策シンクタンクPHP総研プログラム・オフィサー) 「グローバル化」とDXで「二連敗」した日本にとって、ゲームチェンジが起こる「GX」の時代は巻き返しのチャンスである。いま日本企業の経営者に求められる姿勢と発想とは。そして、あらためて目を向けるべき「地方の可能性」とは 冨山和彦(経営共創基盤グループ会長)
  • 「持続可能性」と「経済成長」は両立できる 馬奈木俊介(九州大学都市研究センター長) GDPに代わり、経済成長を最定義する「新国富指標」。すでに国や自治体レベルでも導入されているこの考え方が、真に豊かな国づくりや地域づくりをもたらす 馬奈木俊介(九州大学都市研究センター長)
  • ESG投資の潮流は止まらない 吉高まり(三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)経営企画部副部長) 聞き手:大岩央(政策シンクタンクPHP総研プログラム・オフィサー) 日本政府や企業に求められるのはシグナルを発信していく姿勢だ 吉高まり(三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)経営企画部副部長)
  • つばめBHB、チャレナジー、WOTA 日本を変えるグリーンベンチャー最前線 古川雅子(ジャーナリスト) 世界に比べて遅れていると語られがちな日本のグリーン産業だが、現場に目を向ければ、独自の発想で力強く、事業をつうじて環境問題の解決に取り組んでいるベンチャー企業は少なくない。日本の未来をつくるうえで鍵を握るグリーンベンチャー三社の取り組みに迫った 古川雅子(ジャーナリスト)
  • 宇宙から取り組む地球保護 アージロ・カヴァーダ(NASA研究員) 取材・構成:大野和基(国際ジャーナリスト) 衛星データが指し示す人類の進むべき未来 アージロ・カヴァーダ(NASA研究員)

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