「地政学的要衝研究会」は、日本の対外政策や日本企業のグローバル戦略の前提となる情勢判断の質を向上し、平和と繁栄を考えるうえで不可欠の知的社会基盤を形成することをめざして、鹿島平和研究所と政策シンクタンクPHP総研が共同で組織した研究会です。第一級のゲスト報告者による発表をもとに、軍事や地理をはじめとする多角的な観点から主要な地政学的要衝に関する事例研究を行ない、その成果を広く社会に公表していきます。

これは国際政治学者であったニコラス・スパイクマンが、1942年に『世界政治におけるアメリカの戦略』のなかで書いた言葉である。権力者が代わっても、地理は永続的に続き、そのうえで繰り広げられる政治活動、外交政策に影響を与え続ける、という地政学の本質を見事に言い表している。言い換えれば「地理が歴史を繰り返させる」ということである。

東南アジアは、島嶼部と大陸部にまたがる広大で多様な地域である。インドと中国という大国の間に位置するこの地域は、過去何世紀にもわたって海洋交易の中心だった。周辺の港湾都市には富が集まり、マラッカ、リアウ、アチェ、バタビアなどの港湾都市は交易で大いに栄えた。ベンガル湾から中国に向かうには、狭いマラッカ海峡を通過しなければならず、かねてからこの海峡を制した者が、東西のパワーバランスを制すると言われてきた。

21世紀になっても、マラッカ海峡の経済的な重要性は変わっていない。米戦略国際問題研究所（CSIS）の報告書によれば、2016年時点で南シナ海を通過する貿易量は、金額で年間3兆3700億ドル、世界貿易の21％に相当する。世界の貿易量の約80％は海上輸送だが、このうち60％がアジアを経由している。南シナ海は世界の海運の約5割を担っている計算になる。

現在の戦略環境に置き換えれば、「マラッカ海峡を制した者が、インド太平洋のパワーバランスを制する」と言っても過言ではないだろう。本連載2回目は、東南アジアや南シナ海をめぐる安全保障情勢を、海洋地政学的な視点から分析していく。また、海洋地政学を考えるうえで、水平面と垂直面の三次元の要素に加え、四次元の時間的要素を加えた新たな視点で考察していきたい。

四次元の海洋地政学とは？

市販の地図では、海洋部分を平たく二次元で捉えている。こうした地図には地表の形状がわかる標高線が用いられるのが一般的だが、海は一様に青い色で塗られており、海の深さや海底の形状はわからない。

国連海洋法条約が定義する領土や領海は、満潮時に海面に出ている陸地を基準に定めるとされているため、主権の及ぶ領海を決めるには二次元の地図で十分である。

しかし、船舶が航行するには、水深や障害物の有無など、海面下の情報が不可欠だ。海面の上に海面の下を加えた「三次元の地理」が、海域としての「価値」を決めることになる。

海洋地政学の重要な要素の一つに「チョークポイント」があるが、その条件は「国際的に海上交通に使用」され、しかも「重要な航路が収束」していることである。陸地に挟まれた海峡部分では、これに「船舶が安全に運航できる十分な水深があること」が加わる。

また海峡の「周辺地域に石油など重要な資源」があればさらに付加価値がつく。中東のホルムズ海峡はその代表例である。同海峡の奥にあるペルシャ湾は、この地域に石油が発見されて以来、世界の関心を集め欧米諸国が関与。この海域には一日に約1,700万バレルの石油が通過し、世界の石油海上貿易の35％を占めている。ホルムズ海峡は、ペルシャ湾の唯一の出入り口であり代替性が低い分、戦略的な価値はきわめて高い。

船のサイズには、利用する航路にあるチョークポイントの名称をとって、「マラッカマックス」「スエズマックス」など大きさの制約がある。たとえばスエズ運河を利用する船舶には「スエズマックス」と呼ばれる制限があり、最大喫水が21.1ｍ以下とされ、また途中のスエズ運河大橋の高さが70mであるため喫水線から上の高さが68ｍに制限されている。よってタンカーの積載量は最大100万バレルで、VLCC（載貨重量20～32万トンの超大型タンカー）に代表される「マラッカマックス」型の半分しかない。パナマ運河を通航するタンカーは、閘門のサイズと水深の制約からさらに小型で、50万バレルが上限になっている。

マラッカ海峡は十分な航行幅はあるが、航路の途中に水深22.5ｍの浅瀬があるため、巨大なULCC（載貨重量32万トン以上の超大型タンカー）は通航できない。そこでULCCはロンボク海峡を使うことになるが、日数にして約3日間、費用にして1000万円ほど余分にかかるため、ULCCは普及しなかった。

マラッカ海峡とシンガポール海峡との間には、航海上の難所で、かつ海賊や武装強盗に襲われやすい、大きく屈曲し狭隘な航路があるにもかかわらず、中東方面からのタンカーがマラッカ海峡を好んで使うのはこのためである。こうした三次元の地理に加え、地球、月、太陽の位置によって、海は休みなく変化を続けている。こうした動的な要素も考慮する必要がある。

図1はインドネシアの海峡周辺の海流を示している。シンガポール海峡には、ボルネオ島とジャワ島の間を流れてきた海流がぶつかり、強い北流が生じる。スラウェシ島の北側は地球の自転と貿易風の起こす海流が複雑に渦を巻いている。海流や風は地球と月の位置関係、あるいはエルニーニョなど大きな気象変化によって時に蛇行し、これらが海水温や海水密度を変化させ、海軍の作戦に大きな影響を及ぼす。

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風も軍事的な活動に不可欠な要素であり、対流圏の上空を吹く強い偏西風、ジェット気流の軍事的な利用は古くから行なわれている。四次元の海洋地理とはつまり、海洋のもつ海流、風、海水温度、海水密度などの「動的要素」をデータとして蓄積し、そのデータを分析・モデル化して、未来の状況を予察する地理を指す。

海軍の作戦には、変化する気象・海象が大きく影響する。有事において、海洋の状況を正確に予察できれば、相手より作戦を優位に進めることができる。とくに水のなかの情報は予察が難しく、常時持続的な基礎データの蓄積と、その海域に適した予察モデルの開発が、潜水艦戦、対潜水艦戦の成否を左右する。ある海域で将来の海軍作戦をする計画があるのであれば、その海域において平素からの徹底した海洋観測が不可欠である。

さらに気象・海象に加えて、現在では、海上交通路のチョークポイントに集中する海底ケーブルの重要性と脆弱性への懸念が高まっている。また、海底ケーブルを流れる膨大なデジタルデータは、新たな動的要素と位置づけることも可能である。

高度化する通信技術と海底ケーブルの脆弱性

世界のデジタルデータの約95％は、海底ケーブルを経由していると言われている。東南アジアでは、マラッカ海峡に11本、シンガポール海峡には22本の海底ケーブルが走っている。今後ASEAN諸国の経済発展が継続すれば、とりわけ発展著しいインドネシアの主要都市に、海底ケーブルが集中して陸揚げされることになろう。南シナ海の海底の地政学的地図は年々変化していると考えてよい。

海底ケーブルが事故等によって使用不能になった場合、衛星通信ですべてをカバーすることは不可能だ。通信技術は日進月歩で高度化し、4Gの100倍の通信速度をもつとされる5G規格の通信技術が一般化してくれば、データ量は飛躍的に増大するため、大容量海底ケーブルの交換時期がさらに早まる可能性もある。

その一方で、海底ケーブルの脆弱性が抜本的に改善される見込みは低い。海底ケーブルは広大なエリアに敷設されており、EEZ（排他的経済水域）内といえども常時監視することは難しい。公海上の海底ケーブルにいたっては「無外装」で意図的な破壊に対する脆弱性が高く、監視も不可能なことから、たとえ破壊行為があったとしても犯人の特定は困難である。

酷似する旧日本軍の作戦構想と現代中国の海洋戦略

産業革命以降、東南アジアを舞台に、近代国家が総力をあげて行なった戦争は大東亜戦争しかない。したがって、地理が歴史を繰り返させるのであれば、次にこの地域で起こる大国間の戦争は、大東亜戦争に類似した作戦の形態や経過をたどる可能性がある。そこで1941年以降の日本の蘭印作戦と戦略要地の攻略方針を振り返り、将来への示唆を探っていきたい。

シナ事変後の日本は米国が石油の対日輸出を禁止する事態に備えて、地理的に近く、需要を賄える豊富な産油地である蘭印（オランダ領東インド諸島）の石油を確保し、我が国の長期的な安全を図ろうと考えた。

1941年3月の我が国の仏印進駐に対して英米が対日石油禁輸に踏み切ったことを受け、日本は南方作戦を開始。第一段作戦では、作戦上の要地を攻略して基地を建設することが目標とされた。

海軍は、図2の▲に中間航空基地を建設し、その航空兵力を使って前方の要地を攻略。南部スマトラ島とジャワ島にある要地を占領。同時に、オーストラリアからの支援を遮断するために、スンダ列島線（★）のアンボンとクーパンを攻略して、防衛戦を形成する構想を立てた。また第二段作戦では、その外側地域を攻略して、（1）防備を固め、（2）英国を屈服させ、（3）米国の戦意を破摧することを意図した。

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図3は、海軍が基地を構築した地点を示している。まず第一段作戦では、我が領域にあって防御する地点（●）と占領地のなかで防御すべき地点（▲）及びその周辺に大小の基地（★）を建設し、戦略的要地の防御態勢を固めた。次に第二段作戦では「不敗の戦略体制」を強化・確立する目的をもって、オーストラリアと米英を遮断する位置にあるニューカレドニア、フィジー、サモア（▼）、英印間の連絡を遮断するセイロン（◆）、そして米艦隊による本土奇襲を防ぎ偵察拠点とするミッドウェー（◎：内側の丸が黒点）の攻略を計画したが、ミッドウェー海戦で大敗したため、いずれも計画だけで終わっている。

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ミッドウェー海戦の敗因として、北太平洋には航空機による偵察活動の基地となる島嶼がなく、また米海軍の優れた対潜能力が我が潜水艦の行動を妨げ、米空母部隊の動静把握に必要な情報収集をできなかったことがある。

台湾海峡危機における中国の戦略的課題

これらの歴史を踏まえて、現在の東南アジアから太平洋地域を見てみたい。中国は一帯一路構想のもと、持続的な経済発展とオイル・ルートの安全確保を目的に南シナ海からインド洋の要域への関与を強め、またスリランカから太平洋島嶼国に至る広範な地域に積極的な投資や支援を進めている。

将来、東南アジアと南シナ海を舞台に大国間の衝突があるとすれば、台湾海峡危機に起因して中国と西側諸国との対立が武力衝突にエスカレートする場合が考えられる。その際、彼我の勝敗に影響すると思われる要因は蘭印攻略戦と同じく、太平洋に浮かぶ島嶼の帰属と情報収集であろう。図4は、この地域の中国の投資先に、人民解放軍が設定する防衛線である第一列島線、第二列島線と、中国海軍の新型爆撃機H-6Jに搭載した対艦巡航ミサイルの到達圏（2,900km）を重ねたものである。

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この図から明らかなように、第二列島線と対艦巡航ミサイルの射程範囲が重なっており、中国はミャンマー、マレーシア、インドネシアなど、インド洋から中国本土に至る海上交通の要所に投資を集中、第二列島線の外側にも積極的に投資している。

中国はさらに、日本海軍が第二段作戦で攻略できなかった南方のフィジー、サモアにも進出し、ニューカレドニアに代わってバヌアツに進出している。一方、日本海軍が重視し防御を固めたマーシャル諸島とナウルには、台湾との関係から進出できていない。これは、第二列島線の要衝であるパラオも同じである。

中国にとっての第二列島線は、かつて日本海軍が第一段作戦で獲得をめざした地域に該当し、その外側に広がる地域は第二段作戦で獲得をめざした地域、すなわち防御に縦深性を与え、米国やオーストラリアからの支援を遮断するエリアに相当すると見ることができる。中国が第二列島線の内側で優位を保とうとすれば、外側の海域の情報優越を得ることが不可欠となる。日本海軍敗北の直接的な原因となった、北太平洋の基地及び情報の空白地域をどう埋めるかが、台湾海峡危機において中国にとっての大きな戦略的課題になるということである。

現代では、偵察衛星と合わせて、島嶼国から滞空型大型無人偵察機を用いれば、図4に扇型で示すように、米国来援兵力の正確な位置情報を取得できるようになり、情報の空白地域を埋めることができる。また数機を運用すれば、オーストラリアからハワイに至る広域の常時持続的な情報収集も可能になるだろう。

仮に中国が太平洋島嶼国の海底ケーブル上陸地点の機器を自国社製のものに置き換えることができれば、ケーブルを流れるすべてのデータをモニターし、改竄できることになる。また、無人機で収集したロー・データをここから流し込めば、中国本土でリアルタイムに北太平洋地域の海洋状況を把握できるようになる。さらにオーストラリアと北米を結ぶ海底ケーブルを切断すれば、両者の連携を遮断することができる。

米中闘争の主戦場になる海底ケーブル事業

以上見てきたように、台湾海峡危機において、太平洋の島嶼国の戦略的価値は米中双方にとってきわめて高い。太平洋島嶼国のなかでいまも台湾と外交関係を維持しているパラオ共和国、マーシャル諸島共和国、ナウル共和国、ツバルに対しては、米国も非常に手厚い支援を提供しており、これらの国々が中国に取り込まれる可能性は低いと考えられる。

また、中国と国交を結んでいる国のなかからも、再び台湾との国交回復に興味を示す国が出てくる可能性もある。そのためにも太平洋の島嶼国に影響力をもつ日本、米国、オーストラリア、フランス、ニュージーランドの5カ国が、統一した戦略の下でこれらの国々に対し、より効果的で彼らのニーズに対応した支援を展開していく必要があるだろう。

中国は、太平洋島嶼国への海底ケーブル事業への参入を狙っているが、日米豪が協力して海底ケーブル事業への資金提供をするインフラ投資パートナーシップを進めて対抗している。米国はグアムを経由する海底ケーブル事業から中国企業を排除するなど、中国資本の入ったケーブルの敷設を阻止する動きを強めており、この分野は現在、米中闘争の主戦場になっている。

前述したように、海底ケーブルはデジタル化時代における戦争の絶好のターゲットになりうる。しかし、核の相互抑止と同様、ある一定のところは敵対国同士でも海底ケーブルに対する攻撃をしないようにする国際的な取り決めが必要である。戦略的安定性の観点から、自由主義陣営は、グローバルに海底ケーブルの透明性を高める取り組みを進めることで、公共財としての海底ケーブルの保全に関するルールづくりで主導権をとるべきだろう。

それだけでなく、中国の影響力の強い地域やマラッカ海峡のようなチョークポイントを通らず、地政学的リスクを避ける代替海底ケーブルの敷設についても検討が必要ではないか。民主主義の国々と価値を共有する国々だけを結ぶ海底ケーブルを敷設し、参加する国や企業か”保険料”のように資金を集め、資金を出した国や企業にはこの代替ケーブルを使用する権利が与えられるという仕組みも考えられよう。

マラッカ海峡外側では西側諸国が戦略的優位を維持

もし中国が軍事的に台湾を制圧する、もしくは軍事力で長期的に台湾を意に従わせようとするならば、米国や西側諸国がマラッカ海峡を通じて接近することを防ぐために、同海峡を軍事的に封鎖する必要がある。一方の米国も中国の石油供給を断つためにマラッカ海峡を押さえようとするだろう。マラッカ海峡は、米中双方にとって軍事的にコントロールする必要のある要衝である。

マラッカ海峡を制する主体はどちらになるのか。現状では同海峡の外側では西側陣営が優位にある。理由の一つは、インドがQUADの枠組みに入り、日米豪と歩調を合わせていること。二つ目は、中国が整備を進めるスリランカのハンバントータ港の戦略的価値を打ち消すようにインドの海軍基地が存在し、戦略的な要衝であるディエゴガルシア島を西側諸国が押さえている点だ。

さらには、オーストラリアが、安全保障面で中国に非常に厳しい姿勢をとっている。米英豪の軍事同盟AUKUSの枠組みでオーストラリアにも戦略原潜が導入されれば、西側陣営の能力は飛躍的に高まるだろう。

今後はマラッカ海峡の内側、とりわけ同海峡を囲むシンガポール、マレーシア、インドネシア、そして東ティモールといった国々との情報共有や安全保障上の関係強化が課題となる。西側諸国は、戦略的に重要な国々への経済的関与を強め、これらの国々が中国の投資に依存しないように支援することが重要である。

現在、東南アジア全域に潜水艦が拡散しており、南シナ海の海中の安全確保が懸案となっている。すでにシンガポール、ベトナム、インドネシア、マレーシア、タイが潜水艦を保有しており、潜水艦同士の事故防止の観点から海中情報共有のニーズがある。

自由で開かれたインド太平洋構想に賛同する国々で連携して海中情報の共有に努め、東南アジアの国々に対しても、各国が収集したデータの提供への協力と引き換えに共有データへのアクセスを認めるといった仕組みを構築することは、南シナ海内側の海中の透明度を高め、海中の安全管理に資するだろう。さらに自由主義陣営での潜水艦のデータ共有が進めば、中国に対しても一定の抑止効果が生まれる可能性がある。こうした取り組みを主導することにより、日米が南シナ海におけるプレゼンスをさらに高めることが望まれる。

かつて太平洋を舞台に英米との戦争に向かい南方作戦を進めた日本と同じように、現在中国は東南アジアから太平洋の島嶼国に進出し、米国と対抗しようとしている。しばしば「歴史は繰り返す」と言われるが、「地理が、人をして、歴史を繰り返させている」のが南シナ海の地政学的本質と言える。

今日においても、南シナ海が再び波立てば日本の存立基盤はたちどころに揺らぐことになる。中東の石油は、ホルムズ海峡、インド洋を経て、マラッカ海峡、南西諸島周辺を通過して日本に運ばれており、日本のシーレーンは南シナ海の緊張に対してきわめて脆弱である。北東アジアの安定やインド太平洋における米中の覇権競争の帰趨も南シナ海をどの勢力が握るかに相当程度左右される。地理という不変の現実を直視し、歴史を振り返ることで、日本の命運がこの地域にかかっているという冷厳な現実を再認識することが必要なのではないだろうか。