堀江さんのインタビュー第1回はこちら：「子育てとキャリア、『どちらか』ではなく『どちらも』選択できる社会に」
 
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大切なのは、さまざまな可能性を考えておくこと
 
　子育てと仕事の両立は個人の努力の問題だと思われている節も根強いが、いまの日本の社会の中では、組織全体で解決に向けて取り組んでいかなければならない課題だ。
 
「とくに、上層部が専業主婦の妻をもつ男性ばかりという会社の場合、待機児童の問題や最近の保活の状況など、噂程度にしか知らず、どれだけ切羽詰まったものかわかっていなかったりします。ですから、その事実を知ってもらい、働きながら子育てをするということにどういうリスクがあって、どういうことが起こりうるのかを認識してもらうだけでも、制度整備に対する心構えがまったく違うんです」
 
　もちろん、組織に頼りっぱなしではない。法で定められた期間を超えて育休を長くとれるほうが女性に優しい企業と言えるかもしれないが、女性自身のキャリアや復職後の仕事を考えると、長期間育児休暇をとるよりも、あまり間を空けずに復帰したほうがよいということは、誰もが認めることだろう。
 
「働くということに対する考え方や、子どもとどう向き合っていきたいかという価値観は、人によってさまざまですから、そうした個人の人生観を踏まえながら、しっかり話をします。保育所の現実的な状況や、いまのITの進化のスピードを考えるとあまり長く育児休暇をとることはリスクになるということも伝えながら、その間組織がどうやってバックアップ体制を整えるか、本人のブランクを復帰後どうやって取り戻すのか、復帰後どんなキャリアを望むのかということを考えて、どのくらい休暇をとるかということを話し合います」
 
　「保活」をしたことのある人ならばよく知っていることだろうが、1歳児の枠がいちばん競争が激しいため、0歳児のクラスに入れるということがスムーズな復帰のためのひとつのポイントとなる。
 
「ですが、実は2歳児、3歳児になると、枠が一気に広がるんですよ。だから、2～3年、ゆっくり育児休暇をとって、いろいろなことが変化しているというリスクを承知した上で復帰するという選択肢もあると思います。何月に出産するかによっても、何か月で入園・復帰するか変わってきますし、対象者の住んでいる自治体の話なども聞きながら、復帰のタイミングをアドバイスしています」
 
　2歳児、3歳児になると、子どもひとり当たりに対する保育士の配置数の基準が大きく変わるため、受け入れ枠は一気に広がる。法律で定められた育休期間は最大1年半だが、会社が2年待ってくれるのであれば、受け入れの枠が広がる2歳まで待つこともひとつの選択肢なのかもしれない。だが、自身が昨年11月の出産から、産休を経て少しずつ復帰に向けて動き出している堀江さんは言う。
 
「自分が1～2か月現場を離れただけでも仕事への焦燥感はかなり感じているので、個人的には早めに復帰したほうが、子どもにとっても自分にとっても、その後順応しやすいかな、と感じています。いまもシッターさんにサポートしてもらっていますが、たくさんの人に会って触れてもらえる機会があることも、娘にとってよかったなと思っているんです」
 
　いずれにせよ、大切なことは復帰後のキャリアを見据えて育休期間を考えるほか、認可保育所に入れなかった場合の選択肢やそれにかかる費用などを、個人も会社も把握しておくことだと、堀江さんは言う。